米オンライン証券大手ロビンフッド（Robinhood）が2026年7月にローンチした独自ブロックチェーン「Robinhood Chain」上で、誰でもミームコインを作成・取引できるアプリ「Pons（ポンズ）」が急成長している。直近24時間の手数料収益は約600万ドルに達し、テザー・ユニスワップ・サークルに次ぐ暗号資産プロトコル全体4位に浮上した。Robinhood Chainとは何か、Ponsがなぜここまで伸びているのか、そして日本の個人投資家が知っておくべき注意点を整理する。
Robinhood Chainとは何か
Robinhood Chainは、米国の大手オンライン証券・暗号資産取引プラットフォームであるRobinhood Markets（ナスダック上場）が2026年7月に立ち上げた独自ブロックチェーンだ。もともとRobinhoodは、米国株や上場投資信託（ETF）などをトークン化して欧州の顧客に提供する取り組みを進めており、その基盤として自社チェーンを整備した経緯がある。ローンチ後はミームコイン取引などDeFi領域でも急速に存在感を強め、2026年9月1日にはチェーン上のDEX（分散型取引所）取引高が過去最高の16億7,000万ドルを記録。直近24時間の取引高も15億5,000万ドル規模、直近30日間の累計取引高は203億6,000万ドルと前月比34.9%増のペースで拡大している。
急成長の主役「Pons」とは
この急成長を牽引しているのが、Robinhood Chain上で動くミームコイン作成・取引アプリ「Pons」だ。仕組みはSolana上の「Pump.fun」と同様で、誰でも簡単にオリジナルのミームコイン（トークン）を発行し、そのまま取引できる。直近24時間の日次トークン作成数はPump.funの4倍超となる2万件台に達しており、手数料収益は約600万〜633万ドル規模。この数字はテザー・Uniswap・Circleに次ぐ、暗号資産プロトコル全体で4位という水準だ。Ponsが生み出す手数料収益は、独自トークン「PONS」の買い戻し・バーン（焼却）に充てられる設計になっており、これが投機的な資金流入をさらに呼び込む一因になっている。
ビットコイン相場との連動も
Robinhood Chainの活況は、ビットコインが78,000ドル台へ回復する動きとも重なっている。PONSやレイヤー2のArbitrum（ARB）のラリーが、アルトコイン市場全体のセンチメント改善を後押ししたとの見方も出ている。もっとも、こうした値動きはミームコイン特有の投機的な資金移動に強く連動しており、Robinhood Chain自体の実需（利用の裏付け）が伴っているかは今後の推移を見極める必要がある。
日本の個人投資家が知っておくべき注意点
Ponsのようなミームコイン作成アプリは「誰でも数分でトークンを発行できる」ことが最大の特徴だが、これは裏を返せば「審査もなく無数の無価値なトークンが乱造される」ということでもある。Pump.fun等の先行事例では、発行されたトークンの大半が発行者による「ラグプル」（流動性を引き上げて資金を持ち逃げする詐欺的行為）や、価値がゼロに近づいて放置されるケースが大半を占めてきた。日次2万件という発行ペースの中から実際に長期的な価値を持つプロジェクトを個人が見極めるのは極めて困難であり、SNS上の「急騰した」という煽り情報だけを頼りに個別トークンへ投資するのは高リスクな行為だと理解しておきたい。
また、Robinhood自体は現時点で日本の金融庁登録を受けたサービスではなく、日本居住者が直接Robinhood Chain上のアプリへ公式にアクセスできる状態にはない。Robinhood Chain・Pons関連のトークンに日本から触れる場合は、海外の分散型取引所（DEX）や海外暗号資産取引所を経由する形になるが、無登録の海外取引所を利用する際は資産凍結や出金トラブルのリスクが伴う点にも注意したい。
まとめ
Robinhood Chainは、米国の大手証券プラットフォームが本腰を入れる新興ブロックチェーンとして、DEX取引高・手数料収益の両面で急速に存在感を強めている。ミームコイン作成アプリ「Pons」の伸びはその象徴だが、急成長の裏には投機的な資金移動とラグプルのリスクが常につきまとう。トレンドとして押さえつつも、個別のミームコインへの投資は「なくなっても構わない金額」の範囲にとどめる、という基本姿勢を崩さないことが重要だ。
※本記事のデータは2026年9月4日時点のものです。
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